野球特待生：高野連、制度認めぬ方針 大学とも足並み (07.04.19)

野球特待生：高野連、制度認めぬ方針　大学とも足並み　

専大北上高の問題についての審議委員会後、会見で説明をする高野連の田名部参事（右）＝大阪市西区で１８日午後５時３１分、望月亮一撮影

　専大北上に端を発した高校野球の特待生問題。他競技のように野球も認めてはどうか、という世論にも流されず、日本高校野球連盟は１８日の審議委員会であくまで「認めず」の方針を貫くことを確認した。田名部和裕参事によると、特待制度に対する考え方は全日本大学野球連盟とも話し合い、足並みをそろえていくという。

　学業成績に基づく特待制度や、家庭の経済事情に応じた奨学金制度まで認めないというのではない。野球を理由とした特待制度は、学校間の「選手争奪戦」を助長し、不正の温床につながるという危機意識がある。また、野球の技術だけで特別扱いされることが、生徒の成長にいいことか、という根本的な疑念もある。

　特待制度は中学生の勧誘、野球留学の問題と密接に関係している。野球部を強化して宣伝に利用したい学校は、学費や入学金、寮費の免除の条件を保護者に持ち掛け、中学生を勧誘していく。時に第三者の「あっせん行為」にまつわる金銭授受も行われるという。そんな実態が日本高野連の野球留学検討委員会に報告されている。

　これまで日本高野連は通達を出し、野球留学の実態調査も行って健全化を促してきた。しかし、それだけでは不十分ということが専大北上の問題で明らかになった。

　ただし、全国各地に存在するとみられる特待制度の問題は、一罰百戒で済むものではない。かといって、違反校をすべて洗い出して処分するだけでいいものか。２０日の常任理事会では、全国の混乱を避け、現在の悪弊がスムーズに改善される方策を望みたい。【滝口隆司】

毎日新聞　2007年4月19日　3時00分